2016年11月「医療と介護の総合的な確保に向けてのシンポジウム」

シンポジウムは、第一部「認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOML」の山口育子理事長の基調講演「演題：2025年問題に向けて市民が知っておきたいこと」で始まりました。山口理事長は、自身のこれまで患った病気と治療について赤裸々に語り、1990年代当時の医療情報の閉鎖性及び医療提供者と患者の関係に疑問を持ったことが、自身の活動の源であると話しました。また、医療提供者と対立せずに協働することが団体活動の目的であると説き、このような協働関係になるためには、医療者からの情報提供が不可欠であると語りました。そして、患者側も自立・成熟し主体的に医療参加ができるようになりましょうと呼びかけました。 

山岡教授は、初めに「なぜ、地域医療を支援する団体を立ち上げたのですか？」と問いかけました。
神代代表は、「団体発足の経緯は、平成20年代から問題になってきた志太榛原医療圏での医師の不足・医療資源の不足に危機感を抱いたことが、当会の出発点だった。」と語りました。
また、「何か苦労したことはありますか？」との問いかけには、「初めは、苦労の連続であった。しかし、市立島田市民病院の協力もあり、何とか軌道にのせることができた。」と発足当時の心境を語りました。

パネルディスカッションには、森町の「f.a.n地域医療を育む会」の武田和子会長、「富士宮市地域医療を守る市民の会」の井野倉治会長も参加され、それぞれの団体の思いを語り、とても熱気に溢れた素晴らしいシンポジウムとなりました。